物理学教室とは

物理学教室とは

名古屋大学理学部物理学教室は、理学研究科理学専攻物理科学領域に所属する教職員・学生によって構成されています。教員は、大学院の教育研究を行うとともに、理学部物理学科の教育を担当しています。物理学教室では、26研究室、約70名の教員が一体となって、物理学の教育研究にあたっています。

私たち物理学教室の構成員は、物理学教育を通して社会のさまざまな分野で活躍することのできる人材を育てるとともに、物理学研究を通して人類の文化のさらなる向上に貢献したいと考え、努力を続けています。


名古屋大学物理学教室憲章

1946年6月13日制定

Ⅰ. 教室会議

  1. 物理学教室の運営は民主主義の原則に基づく。
  2. 物理学教室の最高議決機関は教室会議である。
  3. 教室会議は研究員および教室会議で臨時に承認された者をもって構成する。
    研究員とはいずれかの研究室に所属し、その推薦を受けかつ教室会議で研究員と認められている者である。
  4. 物埋学教室に関する下記のごとき基本的重要事項は教室会議において議決しなくてはならない。
    1. 研究室の構成
    2. 研究室に対する研究費の割当
    3. 研究員に関する人事
    4. 主任の選出
    5. 工場、事務室、図書室の管理
    6. 憲章の改正
    7. 教育協議会において議決されなかった事項
    8. 学生会議より審議を要求された事項
    9. 研究員以外の物理学教室勤務者全体の代表機関より審議を要求された事項
  5. 教室会議は年一回定期的に開かれる。
    但し研究員の五分の一を越える者の要求がある場合、或いは Ⅰ. 4. ((7),(8),(9)) による場合には臨時教室会議を開きうるが、研究員の二分の一を越える者の出席を必要とする。

Ⅱ. 教育会議、教育協議会

  1. 講座相互の連絡、教育上の諸問題の議決機関として教育会議をおく。
  2. 教育会議は、教授、助教授、専任講師および各期学生より選出された各一名の学生代表および教育会議において臨時に承認された者をもって構成する。
  3. 教育会議が議決し、学生会議が反対した事項は教育協議会において議決する。
  4. 教育協議会は教室会議、学生会議より選出された各同数の委員をもって構成する。
  5. 教育協議会において議決することのできなかった事項は教室会議において議決する。

Ⅲ. 研究会議

  1. 研究室相互の連絡、研究上の諸問題の議決機関としで研究会議をおく。
  2. 研究会議は研究室より選出された各一名の研究連絡委員および研究会議において臨時に承認されたものをもって構成する。

Ⅳ. 研究室会議

  1. 研究室はその研究室の最高の議決機関として研究室会議をもたなくてはならない。
  2. 研究室会議はその研究室所属の全研究員及び研究室会議において臨時に承認された者をもって構成する。

Ⅴ. 会議の通則

  1. 会講の講決は多数決による。但し憲章の改正、人事の議決及び特に重要と認めた事項の議決は出席者の三分の二以上の同意を必要とする。
  2. 会議はすべて公開であり何人の発言も自由である。
  3. 会議はすべて予告されるものとする。特に教室会議の予告は少なくとも5日以前とする。
  4. 主任は定期教室会議において選出される。但し必要を生じた場合には臨時的教室会議において改選を行うことができる。
    主任は教室会議を代表し、教室会議、教育会議、教育協議会、研究会議を招集する。
  5. 教授は教室会議、教育会議、教育協議会及び研究会議において議決された事項を、教授会において責任をもって主張しなくてはならない。
  6. 教室会議、教育会議、教育協議会及び研究会議の議決事項は文書あるいは掲示によって全教室職員学生に通告すべきものとする。

Ⅵ. 附則

  1. この憲章は1946年6月13日より有効である。

名古屋大学物理学教室の沿革

1939 名古屋帝国大学の創設
1940 名古屋帝国大学に理工学部設置
1941 物理学科設置
1942 理学部の分離独立と東山地区への移転
1942 物理学教室の創設:5講座からの出発
1945 東山地区空襲被害、疎開、第2次世界大戦 敗戦
1946 物理学教室憲章の制定
1947 名古屋帝国大学を名古屋大学と改称
1949 新制名古屋大学設置・旧制名古屋大学を包括
1953 大学院理学研究科設置
1958 理学部附属宇宙線望遠鏡施設設置
1961 名古屋大学プラズマ研究所設置
1963 物理学第二学科設置
1967 大学院物理学第二専攻設置
1978 大学院宇宙理学専攻設置
1989 プラズマ研究所が文部省核融合科学研究所へ発展
1990 宇宙線望遠鏡施設と空電研究所を太陽地球環境研究所に統合改組
1993 教養部廃止、4年一貫教育体制に移行
1994 物理学科および物理学第二学科を物理学科に改組
1995 物理学専攻の一部と宇宙理学専攻を統合し、素粒子宇宙物理学専攻設置
1995 物理学専攻の一部と物理学第二専攻、化学専攻を統合し、物質理学専攻設置
1998 物質科学国際研究センターの設置
2002 21世紀COEプログラム「物質科学の拠点形成:分子機能の解明と創造」
2003 21世紀COEプログラム「宇宙と物質の起源:宇宙史の物理学的解読」
2004 国立大学法人化に伴い、国立大学法人名古屋大学へ移行
2006 エコトピア科学研究所設置
2006 理学研究科附属南半球宇宙観測センター設置
2008 GCOEプログラム「宇宙基礎原理の探究」
2008 理学研究科附属タウ・レプトン物理研究センター設置
2010 素粒子宇宙起源研究機構、基礎理論研究センター、現象解析研究センター設置
2011 博士課程リーディングプログラム「グリーン自然科学国際教育研究プログラム」
2012 博士課程リーディングプログラム「フロンティア宇宙開拓リーダー養成プログラム」
2013 トランスフォーマティブ生命分子研究所設置
2015 太陽地球環境研究所を宇宙地球環境研究所に統合改組
2015 エコトピア科学研究所を未来材料・システム研究所に改組
2019 素粒子宇宙起源研究機構を素粒子宇宙起源研究所に改称
2022 素粒子宇宙物理学専攻、物質理学専攻、生命理学専攻を理学専攻に統合
2023 素粒子宇宙起源研究所にフレーバー物理学国際研究センターを設置
2025 素粒子宇宙起源研究所に暗黒物質国際研究センターを設置